ガソリンで動くバイクから電動スクーターに乗り換える時に、電動であることのメリットや購入価格を抑える手段といったポイントは確認しておきたいものです。
一般的に原動機付自転車に分類される電動スクーターを中心に、ガソリン車との違いや電動スクーターの普及を促進する制度にはどのようなものがあるのでしょうか。
電動スクーターを使用するメリットと注意点
電動スクーターの特徴とメリット
電動スクーターはガソリンを使用せず、環境負荷が低いことから、現在では都市部を中心に利用が広がっています。
また、近年のガソリン価格の上昇を背景に、燃料費の節約を目的として導入を検討する人も増えています。
電動スクーターの特徴として、まず挙げられるのは静音性です。
モーター駆動のため、走行中のエンジン音がほとんどなく、住宅街や夜間の移動でも騒音を気にすることなく利用できます。
加えて排気ガスを出さないため、環境に与える影響が小さいことも電動スクーターの特徴で、エコな移動手段として注目されています。
他には、ガソリン車とランニングコストを比較すると、電動スクーターの方が安価です。
一般的な電動スクーターは1回の充電で約30kmから50kmの走行が可能とされており、充電にかかる電気代は数十円程度といわれており、大変経済的です。
さらに、自宅のコンセントで充電ができるため、ガソリンスタンドに行く必要がなく、利便性の面でも電動スクーターに軍配があがります。
これらの特徴から短距離移動に向いていると言え、普及が進めば日常の買い物や通勤・通学での利用が中心となると予想されています。
メンテナンスの面でも、電動スクーターは手間がかからないとされています。
エンジンを搭載していないため、オイル交換が不要であり、ガソリン車特有のメンテナンス項目が減少します。
また、駆動部の部品点数が少ないため、消耗部品の交換頻度が抑えられる点も利点のひとつです。
さらに、近年では折りたたみ式の電動スクーターも登場しており、収納や持ち運びが容易というメリットも見られるようになりました。
これにより、公共交通機関と組み合わせての利用もしやすくなります。
電動スクーターのデメリット
電動スクーターにはガソリン車と比較して経済性や利便性での優位性が見られるものの、性能面ではガソリン車に比べていくつかの制約があります。
電動スクーターの主な用途は、通勤や通学、買い物といった短距離移動となっています。
これには航続距離が関係しており、一般的な電動スクーターの航続距離は40km前後のものが多くなっています。
そのため、長距離のツーリングには向いていないモデルが大半を占めます。
また、充電には一定の時間を要するため、ガソリン車のように短時間で補給してすぐに再出発することは難しいと考えられています。
さらに、電動スクーターは最高速度が制限されているモデルもあり、ガソリン車に比べると走行の自由度が低くなることがあります。
このため、交通の流れに乗りにくい場面が生じる可能性があるため、走行環境に注意しながらの利用が求められます。
電動スクーターの購入には補助金の活用を
最大48万円の補助金も
経済性や環境への配慮から高く評価されている電動スクーターですが、広く普及するためには、いまだ多くの課題が存在するのも事実です。
特に大きなハードルとなるのが、電動スクーターの車両価格です。
一般的に、高性能なリチウムイオンバッテリーを搭載しているために、電動スクーターは同等のガソリン車に比べて高額になる傾向があります。
リチウムイオンバッテリーは、小型・軽量で高電圧を実現できる一方、製造コストが高いため、これが車両全体の価格上昇につながるのです。
そのため、電動スクーターの販売価格は高額であると受け止めているユーザーも多数見られます。
一方、電動スクーターの多くには、国や自治体から購入に対する補助金が得られます。
実際に、東京都では電動バイクの普及促進事業を実施しており、対象となる電動バイクの購入費用に対し助成金を交付しています。
助成金額は車種により異なりますが、8万円から48万円と車両価格に対してかなり高い割合となっています。
ただし、補助金を得るための主要な条件として、新車の購入であることに加え、申請は初度登録日から1年以内に行う必要があることが挙げられます。
また、国の「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金（CEV補助金）」も活用可能です。
この補助金も新規登録の自家用車両が対象で、申請は車両登録後におこないます。
なお、補助金を受けた車両は新規登録から3年間の保有が義務付けられており、期間内に手放す場合は事前に手続きと補助金の返納が必要となります。
まとめ
電動スクーターは、パワーにおいてはガソリン車に劣るものの、経済性や給油不要といった利便性の高さがあります。
また、自治体の補助金を正しく理解し活用することにより、実質的にガソリン車と同等の金額となることから、購入の強力な後押しとなるかもしれません。
郊外における日常の移動手段として一層普及することが予想されます。
